海外教育移住リスト

データ方針・訂正依頼

このサイトのデータを、どこから集め、どう表示しているかの説明です。誤りを見つけた方は、下の「訂正依頼」からお知らせください。

出典と確認日

学校とエリアのデータは、各校の公式サイト・学費表・募集要項など、できるだけ一次情報をもとにしています。 各項目には出典(参照したページ)と、運営がその内容を確認した日(確認日)を添えています。

確認日は「その日に出典の内容を確かめた」という意味で、学校側がその日に情報を更新したという意味ではありません。 現在のデータ全体の最終確認日は 2026年10月30日 です。

更新の頻度(目標)

  • 学費:新年度の学費表が公開される時期にあわせて、少なくとも年1回の見直しを目標にしています。
  • 入学情報・締切:出願時期の前に見直すことを目標にしています。
  • エリアの家賃・生活費:半年に1回程度の見直しを目標にしています。
  • 為替:データ更新のたびに見直します。

各ページでは確認日からの経過にあわせて「1か月以内に確認」「1年以上前に確認」などの鮮度を表示しています。古い情報ほど、公式情報での再確認をおすすめします。

不明なことは「不明」と書く

公式情報で確認できなかった項目は、推測で埋めずに「不明」「調査中」と表示します。 スコアバーでも、不明な項目は灰色で表示し、良い・悪いの評価に含めません。

円換算の方法

金額は各国の現地通貨のまま保持し、表示するときに通貨ごとに1つの為替レートで円に換算しています。現在のレートは1リンギット=38.74円(2026年10月28日時点、出典:Frankfurter API(欧州中央銀行の参照レートを基に計算、2026-10-28)。参考:ExchangeRate-API 2026-10-29 00:02 UTCは38.732)です。

  • 円の金額は目安です。「約◯万円」と丸めて表示しています。
  • 実際の支払額は、支払う時点の為替レートや送金手数料によって変わります。
  • 画面上部の切り替えで、現地通貨の表示にもできます。

学費とSST(サービス税)(マレーシア)

2025年7月1日から、私立・インターナショナルスクールの教育費に6%のサービス税(SST)がかかるようになりました。対象は、その学年の年間学費が1人あたりRM60,000を超える場合で、授業料・入学金・登録料などが含まれます。寮費・食費・送迎費・返金される預かり金などは対象外です。当サイトの学費は、学校の表記どおり原則SST抜きで載せています。

ランキングをしない理由

このサイトでは、学校を総合点で順位づけすることはしません。 合う学校は、お子さんの年齢や英語力、予算、カリキュラムの希望、住みたいエリアによって大きく変わるためです。 一律の順位は、こうした違いを見えなくしてしまいます。

代わりに、学費・英語サポート・対応年齢・情報の鮮度などを項目ごとに表示し、相性診断で家族の条件との相性を確かめられるようにしています。 また、提携や広告の有無によってデータや表示順を変えることはありません(収益についての方針)。

家族の声の扱い

家族の声は、投稿を運営がすべて読み、個人が特定される情報を削除・編集してから掲載します。 個人の体験にもとづく感想であり、学校についての事実として扱うものではありません。

エリア・学校の画像

エリアと一部の学校の画像は、Wikimedia Commons の実在の写真をもとに、生成AIで旅行ポスター風のイラストにしたものです。 自由に使える写真が見つかった学校だけ学校の画像を作り、ほかの学校にはそのエリアの画像を使っています。

訂正依頼

掲載内容に誤りや古い情報を見つけたら、お知らせください。学校の方からの訂正依頼は無料で受け付けています。 該当するページのURLと、正しい情報の出典(公式ページ・資料など)を添えていただけると、確認と反映が早くなります。

確認できた内容は反映し、確認日を更新します。出典が確認できない場合は、反映を見送ることがあります。 学校・事業者の方は掲載・提携のご案内もご覧ください。

4,000文字まで

いただいた内容は返信と対応のためだけに使います。詳しくはプライバシーポリシーをご覧ください。

プライバシー

比較リストやお気に入りなどの設定はお使いのブラウザにだけ保存し、フォームで受け取った内容は返信・掲載・改善のためだけに使います。 詳しくはプライバシーポリシーをご覧ください。

免責

  • 掲載情報は正確であるよう努めていますが、内容の正確性・最新性を保証するものではありません。
  • 出願・入学・契約などの判断の前に、必ず学校や事業者の公式情報をご確認ください。
  • ビザ・税務・法律に関することは、このサイトでは解説しません。マレーシア・日本の公的機関や、専門家(行政書士・税理士・弁護士など)にご相談ください。

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